従業員幸福度とは？従業員満足度との違いや測定方法、幸福度を上げるコツなど紹介！

企業の永続的成長には売上や業務効率化だけではなく、従業員一人ひとりの働きがいやモチベーション向上に即した組織作りが必要不可欠です。

そこで近年、従業員のモチベーションややりがいを測る指標の1つとして「従業員幸福度」に注目が集まっています。

従業員幸福度が高い職場は、生産性が向上し、従業員の離職率も低下すると言われています。

従業員幸福度の概要を理解し、従業員のモチベーションや生産性を高めたいとお考えの経営者もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、従業員幸福度の概要や従業員満足度との違い、測定方法、従業員幸福度を高めるためのポイントについて解説します。

従業員幸福度（EH）とは？

「従業員幸福度（Employee Happiness：EH）」とは、従業員が職場で感じる喜びややりがいを「主観的」に評価し、数値化したもので、いわゆる「働きがい」のことを指します。

従業員幸福度は、給与や労働時間といった数値化しやすい指標に加えて、職場の雰囲気や人間関係、仕事とプライベートのバランス、福利厚生の充実など従業員のモチベーションに影響する要因によって左右されます。

従業員幸福度を主観的評価で数値化することで、企業側は従業員が職場や業務においてどのようなことにやりがいを感じ、どのようなことに不満を抱いているかなどを把握することができます。

また、従業員側は自身の働きが企業に対して意義のあるものだと認識できると、モチベーションが高まり、働きがいにつながります。

その働きがいが結果として企業の生産性向上にも寄与するため、従業員幸福度は企業にとって重要な評価指標といえます。
実際に従業員幸福度を高める取り組みを行うことで、生産性向上を目指す企業も増えています。

従業員満足度（ES）との違い

従業員幸福度と似た言葉に、従業員満足度という言葉があります。

「従業員満足度Employee Satisfaction：ES）」とは、職場の労働条件や待遇についての評価を測る指標のことで、具体的には給与や労働時間、設備環境などが該当します。

簡単に言うと、従業員幸福度が「働きがい」を指すのに対して、従業員満足度は「働きやすさ」を指します。

従来は、企業評価の指標として従業員満足度を採用する企業が一般的でした。
しかし、従業員満足度は給与や労働時間など数値化しやすい「客観的」な指標であり、企業側がコントロールしやすい要素でもありました。

新たな概念である従業員幸福度は、従業員自身の働き方やプライベートとのバランスに対して抱く気持ちや考えなど、「主観的」な指標で測るため、実態を把握できる指標であるといえるでしょう。

従業員のモチベーションを高め、生産性の向上を目指す場合、まずはこの従業員幸福度と従業員満足度の違いを理解してみてください。

なぜ従業員幸福度が重要なのか？

ここでは、なぜ企業にとって従業員幸福度が重要とされるかについて解説します。

実態を把握できる

従業員幸福度は、従業員の実態を把握するために有効な指標です。
なぜなら、従業員幸福度は従業員の心情や気持ちなど「主観」を数値化できるため、何に喜びを感じ、何に不満を感じているか、どうすれば不満を解消できるかを把握できるからです。

従業員満足度も実態把握に活用はできるものの、給与や労働環境などをいくら改善しても、実際はストレスや悩みを抱えていると、従業員の仕事へのやりがいに直結しないケースもあります。

これは、労働条件や労働環境の改善が、従業員の望む改善や理想と合致していないことが原因であるからです。

つまり、従業員幸福度を測ることによって、経営陣が普段気づけない社内の実態や従業員の心情を把握でき、業務改善や不満解消が期待できます。

生産性が向上する

従業員幸福度は、企業の生産性向上にも役立ちます。

実態を把握した上で、従業員幸福度を意識した職場環境を整えれば、従業員は「働きやすい」「もっと頑張りたい」と感じることができ、不安や不満を抱えることなく業務へ集中できます。

また働きがいを感じるようになるとモチベーションは向上し、前向きな姿勢で業務へ取り組めるようになったり、社内コミュニケーションの活性化の期待もできます。
結果として、職場全体の生産性向上や業績向上といったメリットも生まれるのです。

人材が定着する

従業員幸福度は優秀な人材の定着にも欠かせない要素の1つです。

労働人口が減少しつつある中、今後企業が持続的に人材を確保し続けるためには、給与や労働環境だけでなく、従業員一人ひとりが心身ともに健康で働きやすい、働きがいがあると感じられる職場環境を整えることが重要になっています。

従業員が生き生きと楽しく働ける職場であれば、幸福度は高まり、より多くの従業員が「この会社で働き続けたい」と感じることができるでしょう。
従業員幸福度を高めることは、欠勤率や離職率の低下にもつながり、人材定着の効果が期待できます。

従業員幸福度の測定方法とは？

従業員幸福度の重要性やメリットについて解説しましたが、具体的な測定方法が分からない、どのような方法が効果的なのかとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ここでは、従業員幸福度の測定方法について解説します。
測定方法はいくつかありますが、どの方法においても従業員の表面的な部分ではなく、何に幸せを感じ、何に不満や不安を感じているのかを掘り起こし、実態を把握することが重要です。

アンケート・サーベイ

従業員幸福度の測定方法で一般的なのが、アンケートやサーベイの実施です。

これらは手軽に取り組める方法であり、あらかじめ質問項目を用意できたり、自社の状況に合わせて設問項目のカスタマイズができるため、従業員が日々感じる幸せや不満などをリアルに把握できる有効な測定方法です。

質問項目は、従業員のキャリアや自己実現、仕事に対する意欲、職場環境や給与などの待遇、人間関係やプライベートとのバランスなどといったカテゴリに分けて設定すると、従業員のより細かな主観的要素を数値化できるだけでなく、具体的な内容の把握にも有効です。

また内容も日々の喜びや幸せなどポジティブな要素だけではなく、業務や人間関係での不満や不安の感情を把握できるような工夫も重要です。
普段はなかなか気づけない従業員のネガティブな感情も把握することで、環境改善や今後の施策検討にも役立つきっかけになります。

1on1面談

上司と部下の1on1面談も従業員幸福度の測定方法の1つです。

この方法は、従業員の表情を見ながら直接対話をするによって、従業員の感情を直接把握できる点がメリットです。

しかし、もし従業員が不満や問題を抱えている場合、その感情を上司に伝えたり、相談することに躊躇いや言いづらさを感じる従業員もいるでしょう。
その結果、本来伝えるべき問題や把握しなければならない改善点が表面化せず、従業員の不満が蓄積されてしまい、企業側も実態を把握できずに終わる可能性もあります。

そのため、1on1面談を実施する場合は、よりリアルな感情を引き出すための雰囲気作りや配慮を心掛けましょう。

適性検査の活用

従業員幸福度の測定に特化した適正検査を利用する方法もあります。
適性検査にはいくつか種類がありますが、職場や業務に対する従業員の捉え方や行動特性をさまざまな方向から多角的に把握できる特徴があります。

適性検査の特徴を理解した上で、それぞれの企業に合った計測方法を選定するとよいでしょう。

このように、従業員幸福度の測定方法はさまざまで、自社に適した方法を選ぶには目的や予算などを考慮した上での検討が必要となります。

従業員幸福度を高めるための具体的な施策

従業員幸福度を高めるためには、企業全体が継続的に取り組みを実施することが必要です。
ここでは、従業員幸福度を高めるための具体的な取り組みを4つ紹介します。

コミュニケーションを積極的に取る

従業員幸福度を高める方法の1つが、従業員間のコミュニケーションの活性化です。

従業員一人ひとりが生き生きと活発に働ける職場環境を整えることで、同僚や先輩に気軽に相談ができたり、人間関係のトラブルが防げたりするなど、幸福度を高める効果が期待できます。

具体的には、コミュニケーションの場となるフリースペースを社内に設ける、従業員同士が交流を深めるイベントを開催するなどが挙げられます。

また同じ部署のメンバーだけでなく、他部署のメンバーとのコミュニケーションを促すMTGやディスカッションなどの実施も、これまで気づけなかった業務の役割や仕事内容について知見を深めたり、お互いの意識を高め合うきっかけにもなります。

経営層との1on1面談も、普段抱えている思いや考えを伝える機会となり、相互理解が深まり、改善点の把握や施策検討のヒントにもなるでしょう。

サンクスカードを導入する

従業員間で感謝の気持ちを伝え合う「サンクスカード」を企業制度として導入することも、従業員幸福度の向上に役立ちます。

「サンクスカード」とは、従業員同士が日頃の感謝の気持ちを形にし、 お互いに褒め合う制度の1つです。

時差出勤やテレワークなど働き方や勤務形態が多様化する現代において、社内のコミュニケーション不足を不安視する企業も少なくありません。

そこで、コミュニケーションの活性化や従業員間の人間関係の構築強化を目的として「サンクスカード」を導入し、普段伝えられない感謝の気持ちを贈ることで、従業員同士の信頼関係が深まるだけでなく、働きやすい職場作りにもつながります。

▼「サンクスカード」の導入メリットや注意点についてさらに詳しい記事はこちら↓

福利厚生を充実させる

従業員幸福度を高めるために、企業の福利厚生を充実させることも重要です。

福利厚生は、企業が従業員やその家族へ提供する給与・賞与以外の報酬またはサービス全般のことを指し、働き方改革やワークワイフバランスが重要視されている中、福利厚生の充実は、企業経営において従業員幸福度の向上に不可欠な要素です。

またライフスタイルやニーズの多様化もあり、企業によって導入する福利厚生も変化してきています。
従業員のニーズに合わせて、魅力的な福利厚生を整えることで、従業員の幸福度が向上し、結果として生産性や業績向上も期待できます。

▼福利厚生の種類や導入メリット、導入方法について詳しい記事はこちら↓

企業文化の醸成を図る

従業員幸福度は、企業文化や価値観によっても左右されます。

従業員一人ひとりの幸福度を向上させるためには、経営理念を明確に示し、企業文化を浸透させる取り組みを継続的に行うことも1つの方法です。

経営理念とは、企業の存在意義を分かりやすく明文化したものです。
しかし、経営者がどれだけ企業理念をアピールしても、全従業員に浸透していなければ組織の一体感が生まれません。また、理念の意味や経緯を理解できていない、あるいは知らない従業員が企業の経営判断や取り組みに納得できず、不満を感じる可能性もあります。

経営理念を全従業員に浸透させるためには、経営者が積極的に周知したり、普段から理念を意識できるような社内環境を整備する、価値観を共有する場を設けるなどの取り組みを実施しましょう。

継続的に取り組みを実施することで、社内に経営理念が浸透すれば、それが企業文化となり、組織としての一体感の醸成にもつながります。
従業員一人ひとりが一体感を感じ、帰属意識が高まれば、従業員幸福度もおのずと向上するでしょう。

従業員のココロの状態や組織改善をサポートする「Reloエンゲージメンタルサーベイ」

「Reloエンゲージメンタルサーベイ」は、離職リスクやハラスメントリスク、評価や人間関係など
さまざまな分析観点により、従業員のメンタルや組織課題を見える化できる組織診断ツールです。

改正労働安全衛生法により義務化されているストレスチェックを兼ねた「ディープサーベイ」と、定点観測として手軽に回答できる「ショートサーベイ」を組み合わせて従業員個人の課題を可視化し、組織診断を行えるのが特徴です。

従業員が安心して働ける職場環境をつくり、メンタルケアと組織改善に繋げたいとお考えの方は、「Reloエンゲージメンタルサーベイ」を取り入れて、従業員幸福度の向上を目指してみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では、従業員幸福度の概念や従業員満足度との違い、幸福度を高めるための具体的な方法などについてご紹介しました。

従業員幸福度とは「働きがい」を指し、従業員満足度は「働きやすさ」を指します。

それぞれの違いや重要性は理解したものの、感情という目に見えないものを数値化するにはどうすればよいかとお考えの経営者の方もいらっしゃるでしょう。

従業員幸福度を高めることで、従業員は日々幸せや喜びを感じながら意欲をもって仕事ができるため、モチベーションや生産性の向上につながるだけでなく、離職率が下がり、優秀な人材の定着率が上がるというメリットもあります。

従業員幸福度向上への取り組みは一朝一夕の実現は難しいかもしれませんが、長期的な視点で継続的に進めていけば、組織全体に変革をもたらす期待が大いにできます。

まずは幸福度を高めるポイントとコツを理解し、自社の状況に適した施策を検討してみてください。