健康経営の第一歩！健康アプリのメリットとおすすめ3選！

少子高齢化による労働者人口の減少、感染症の蔓延など様々な要因から従業員の健康を重視する企業が増えてきました。この記事では、従業員の健康活動を促すツール、健康アプリ（ヘルスケアアプリ）についてご説明します。

健康アプリとは？

健康アプリ（ヘルスケアアプリ）とは、個人の健康管理を支援するためのスマートフォン用アプリケーションのことです。歩数や食事、体重、運動など、日々のライフスタイルをデジタルで記録・管理し、より健康的な生活を送るための情報提供やサポートを行います。

健康アプリの特徴と機能

昨今では様々な健康アプリが世に出回っており、機能も多種多様です。ここでは一般的な健康アプリの特徴や機能についてご紹介します。より具体的な健康アプリの種類を知りたい方は下部の“おすすめの健康アプリ3選”をご覧ください。

特徴

健康アプリでは、健康に関わる様々な項目を記録をすることができます。普段使っているスマートフォンやウェアラブルデバイスを通じて記録するため、手軽に記録ができて習慣化もしやすいといった特徴があります。
また、医師や管理栄養士といった専門家が監修しているアプリも多く、健康維持に適切な目標を設定できたり、その目標達成に向けた細かなフィードバックが受けられたりとモチベーションを維持しながら生活習慣の改善に取り組めます。

基本的な機能

歩数管理

スマートフォンやウェアラブルデバイスの歩数計機能と連携させて一日の総歩数をカウントすることが出来ます。連携をすれば自動で計測される項目なので、特に意識をしなくても十分に歩けているのかどうか自分の運動習慣を客観的に見つめ直すことができます。

食事管理

食事管理機能では、摂取した食事のカロリーや栄養素を記録できます。また、バランスの良い食生活を送るためのアドバイスも受けられます。最近では、写真をアップロードすると自動でメニューを判別できる機能や、食事の栄養バランスをAIや管理栄養士が分析する機能など、記録が楽しくなるような機能が充実したものも増えてきました。

睡眠管理

睡眠管理機能では、日々の睡眠状態を記録できます。ウェアラブルデバイスと連携することで、睡眠時間だけでなく、レム睡眠・ノンレム睡眠の割合やいびきの有無などから睡眠の質を細かく分析できるものもあります。

運動管理

運動管理機能では、運動の種類や時間、消費カロリーなどを記録できます。運動の目標を設定することも可能です。

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福利厚生としての健康アプリ

福利厚生制度の一環として企業が健康アプリを従業員に提供するケースも増えてきました。企業が導入するようになった背景とそのメリットについてご説明します。

需要が高まった背景

健康経営

少子高齢化により人口減少が予想される中、労働力の確保が重視されるようになってきました。そういった状況の中、労働者がより長く働くことができるように企業側が従業員の健康増進を図る、「健康経営」という概念が広まってきました。

その一環として政府主導で始まったのが、特に優れた健康経営を実施している法人を顕彰する「健康経営優良法人認定制度」です。2017年から始まったこの制度ですが、年々認定される企業が増えており、制度開始年の2017年度は認定法人数が553社（大規模法人235社、中小規模法人318社）だったのに対し、2023年度の認定法人数は16,664社（大規模2,657社、中小規模14,007社）と当初の30倍近くもの企業が認定されるようになりました。
健康経営優良法人に認定されると、“従業員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けられます。”（経済産業省WEBサイトより）

こういった、政府主導での取り組みが増えてきた結果、企業の健康に関する意識が高まったことが健康アプリ普及の一因だと考えられます。

健康意識の向上とその反動

前項でお伝えした通り、様々な社会的背景を受け、世の中全体として健康に対する意識が高まってきました。
しかし、世間の健康意識が高まるあまり、健康第一主義のような風潮に対して反発があるのも事実です。以下は、ネットエイジア株式会社が2022年3月に20歳〜69歳の男女1,000名を対象に実施した、「健康に関する意識調査」の結果です。

グラフ①

グラフ②

グラフ③

グラフ①からは、約半数の方が健康第一主義に対して反発があることが読み取ることができます。またグラフ②③からは、①のように感じる理由として、「寿命が縮まるとしても好きなことは我慢したくない」「健康のための取り組みは自身で自由に選択したい」という意見が多いことから、多少健康に悪影響があったとしても自身の行動は制限されたくない、自分で行動を選択したいという意思が見て取れます。

グラフ④

グラフ⑤

また、勤務先に対して求めることを示したグラフ④では、従業員の健康について勤務先側に管理を求める一方で、行動・習慣は制限されたくないという相反するような複雑な心境がうかがえます。グラフ④を補強する情報として、グラフ⑤では行動を勤務先から制限を受けることについてほとんどの方がストレスを感じるという結果になっています。

福利厚生制度としての健康アプリが普及したのは、従業員の行動を制限することなく、健康を管理できるという特徴がニーズにマッチした結果によるものかもしれません。

福利厚生として導入するメリット（企業側）

従業員の健康増進

管理者側としても業務負荷をあまりかけず、従業員の健康意識を高めて食生活や運動習慣の改善を促すことが可能です。これにより、生活習慣病やメンタル不調などを予防し、従業員が長期に渡り健康な状態で勤務を継続できることが期待できます。

従業員のモチベーション・帰属意識向上

健康増進だけでなく、モチベーションや帰属意識の向上にも効果が期待できます。健康アプリの多くは目標設定機能やランキング機能があり、それらの成果に応じてインセンティブを設ける企業も存在します。こういった福利厚生を充実させることによって従業員のモチベーションや帰属意識が高まり、生産性の向上や離職率の低下などにも役立てられるかもしれません。

福利厚生として導入するメリット（従業員側）

自己負担なしで利用できる

一般的な健康アプリは、機能をすべて利用するには課金が必要な場合があります。しかし、福利厚生として企業が導入する場合、費用は企業に負担してもらえるケースが多いため、充実した機能を自身の出費なしで利用することができます。

手軽に利用できる

健康に関する福利厚生施策には様々なものがありますが、たとえば勤務先が主催の健康イベントなどは業務時間もしくはプライベートの時間を拘束されるため抵抗がある方も多いかもしれません。健康アプリであれば、時間的な拘束を受けず、普段通りの生活スタイルを維持したまま手軽に参加が可能です。

特典が受けられる

福利厚生として企業が健康アプリを導入する場合、積極的に健康アプリを利用することによりポイントなどの特典を受けられることがあります。健康アプリを利用することにより健康が増進され、そのうえ特典も受けられるお得な福利厚生制度となります。

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おすすめの健康アプリ3選

「健康アプリ」「ヘルスケアアプリ」などと検索すると非常に多くのアプリが表示されます。さまざまな健康アプリがある中で特におすすめの健康アプリ3選をご紹介します。

Relo健康サポートアプリ

株式会社リロクラブが提供する健康アプリです。生活習慣や健診結果の記録に加えて、同社が提供する福利厚生サービス「福利厚生倶楽部」との連携により、アプリで行動を入力した際に獲得できるポイントをクオカードなどの金券購入や、ホテルなどの宿泊代金に充てることができるため、アプリ活用のモチベーションに繋げられます。

グッピーヘルスケア

株式会社グッピーズが提供する健康アプリです。健康無関心層の意識改善に着目した
健康管理アプリと謳っており、ウォーキングイベントやポイントなど健康に無関心な方が健康活動に取り組むきっかけをつくる機能が充実しています。

FiNC for BUSINESS

株式会社 FiNC Technologiesが提供する健康アプリです。健康情報の一元管理が可能で、健康アプリで計測できる日々の生活習慣をはじめ、健診結果や法令で義務化されたストレスチェックなど健康に関する様々な情報をこのツール一つで管理することが可能です。

まとめ

健康への意識が高まっていく一方、福利厚生制度として健康管理を行うのは従業員が負担に感じる場合もあり、バランスの取れた施策を企画するのは難易度が高いかもしれません。その点、健康アプリは従業員の負担を抑えつつ、生活習慣の見直しや健康管理を実施するのに大変有効なツールです。健康アプリを通じて従業員の健康意識を高めることができれば、将来的には社内イベントのような積極的な健康施策の実現に繋げることも可能です。
健康経営に取り組むための第一歩として、健康アプリの導入は非常に有効な施策と言えるでしう。